突然の適応障害！会社から退職勧告の通達がきたときの対処法

適応障害で会社が退職勧告を受け入れなければいけないのか

適応障害というと精神疾患の一つで、ある特定の仕事や出来事などが、その人にとっては大変苦痛になり耐え難く感じられる精神障害です。

そのため、憂鬱な気分や不安感が強くなるために神経や感情が敏感になったりします。

適応障害の病気になると、そういった症状から仕事に行けなくなり、会社側がそれを理由に退職勧告を告げます。

会社が退職勧告する理由として、「会社に復帰することが困難である」や「休まれることにより会社に支障が出る」などがあります。

退職勧告されたからといって必ずしもそれに応じないといけないのかというとそうではなく、働きたいといえば会社側はそれを受け入れなけばならないということもあります。

会社の就業規則により休職休暇を申請することが出来れば、休職期間がありますのでその期間で治癒し仕事復帰することができれば退職勧告を回避することができます。

適応障害で会社からの退職勧告されないように休職休暇をとる

それでは休職休暇とはどういった制度なのかをみていきます。

病気や怪我などで就業できない場合で、会社に籍を残したまま長期間の休暇を申請できる制度なのです。

この制度は義務ではないために会社の就業規則により、定められているかあるいは、定められているが賃金や期間が定められているかなどの確認をしておかなければならないです。

就業規則は常に10人以上の労働者を使用する会社は、就業規則を作成し届け出なければいけないと労働者基準法で定められています。

適応障害や鬱などの精神疾患は、治療に長期間要するので、制度があれば積極的に申請したほうがいいです。

休職休暇は、会社により異なるが一般的に休日も含め30日や6ヵ月などと定められていることが多く、それまでに治癒しないと退職勧告される理由として妥当とされる可能性があります。

適応障害で休職しても退職勧告されるのは不当解雇か

適応障害で休職休暇を申請しても、すぐに退職勧告を告げられて不当解雇だとして裁判を起こすケースもあります。

もし、その適応障害が仕事上の疾病であるかないかが鍵になり、仕事上、つまり社内でのイジメや強制労働などにより発症したとすると、「業務上」の疾病になり、これは、労基法で解雇を禁じる内容に等しい事柄にあたりますので、会社側の不当解雇になりうることもあるようです。

また、最近ではニュースや社会問題にもなりましたが、適応障害などの精神障害を会社で被った場合、労災が認定されたりすることもあります。

「業務上」でなく、会社外、例えば家庭内や近所トラブルなどでの出来事が原因で適応障害の疾病を患ったとしたら退職勧告は妥当となり、休職した後も治癒しなくて職場に支障をきたすことにより、解雇を通達されれば退職をせざる得ないこととなります。

適応障害で退職し職場復帰するまでの生活の送り方）

今現代病にもなっている、適応障害や鬱などの精神疾患の方が休職や退職後に社会復帰するためにどのような生活を送るのがよいと思いますか？

まずは仕事のことを考えるのはやめて、規則正しい生活をして焦らないでゆっくり体を癒すために時間を費やしてください。

カウンセリングをうけて、よく話しを聞いてもらうといいです。

出来ることから見つけ、お医者様と相談しながら社会復帰をめざすようにしないと、気持ちだけが焦って体が悲鳴をあげることになりかねませんので、決して自分だけの問題と思わずに周りの助けも必要になりますから、そのときは甘えてください。

外に出られるなら、散歩したり、少し運動したりして体を動かすことも大切ですし、日光を浴びることにより体がリフレッシュします。

図書館に行って本を読んだり、パソコンで何かを調べたり、職業訓練に参加できるなら参加して職場のような雰囲気になれるというのもいいです。

適応障害から社会復帰はあせらないでゆっくりと

適応障害は100%治る病気ではなく、ストレスになる原因がわかり、取り除かれなければ、症状が出たシチュエーションになればまた再発しますので、治ったと過信しないでください。

ですが職場復帰するタイミングや訓練をして、怖いと思うならまだ早いと思われますので、何が出来るか、出来ないか見極めてから行動を起こしてください。焦って行動すると、逆にもっと傷を深めてしまうことになります。

パソコンが出来るなら、自宅でイラストレーターやフリマのショップを運営、ホームページ作成などがあり、開業資金が必要になりますが、自宅でネイルサロンやマッサージなどのサロンを経営したり今の自分にあった仕事ができます。

フリーランスなど自分がやりたい仕事見つけて取り入ることにより、好きなときに休息をとれるという安心感が大事なことです。