仕事のお悩み解決所

会社を休職したいのに、診断書なしで困っている人にお勧めの方法

2017.6.15

理由は様々ありますが、休職したい人は少なからずいますよね。

しかし、休職と検索すると、必ず「理由」と「診断書」が必要と書かれています。

理由については、理解できますが、診断書については理由によっては提出できない場合もあります。

会社を休職するには、診断書は必ずいるのでしょうか?診断書なしでも休職できないのでしょうか?

今回は、「休職する際に、診断書が必要か」について説明します。

診断書なしでは会社を休職できない?

休職と言うと、休職期間中の制度や給料など難しい問題が沢山発生しますよね。
休職できる条件は、法で定められていないために会社によって様々です。

病気・刑事事件による起訴・制度上の調整・私情による依頼など、休職の種類も様々あります。
休職したいからと言って、逮捕されるわけにもいきませんし、制度上も難しいでしょう。
私情による依頼休職は留学などのことですが、留学する証拠などが必要になるでしょう。

休職の中で一番多いのはドクターストップですが、この場合は診断書が必要になります。
診断書がないけど休職したいと言う事は、病気休職になります。
嘘をついて信頼を落とす危険な道を選ぶのは絶対に避けましょう。

診断書がない場合は会社を休職できないのは、医師が判断したと言う証拠がないからです。
ほとんどの就業規則には、「休職の際、診断書が必須」と書かれています。
そのため、提出が義務付けられており、避けることが出来ません。

規定がない場合で、風邪など軽症の場合は義務付けがないために必須ではありません。
また、有休を使うときも、休む理由を義務化されていないなら言う必要はありません。
しかし、手当などを受けるには結局診断書が必要になるので、規定がないから義務じゃないと言っても必要にはなります。

診断書なしで会社を休職するのは危険?まずは就業規則を読み返してみよう!

働いている会社によって、就業規則は様々です。

  • 定められた日数以上の欠勤が続く場合は診断書を提出すること
  • 半年間で正当な理由がない欠勤が続き、会社の言う事を聞かなかった場合は懲戒解雇する
  • 欠勤が続いている状態でなくても欠勤が数日以上になると休職としてみなす

など、欠勤や休職について書かれている項目があるはずなので一度、読み返しましょう。

欠勤が続いてしまうと、上司から連絡が来ると思います。
連絡の内容は、診断書を提出や、欠勤理由の詳細がほとんどでしょう。
その時に、欠勤理由が合理的じゃない場合は、無断欠勤という扱いになる場合もあります。
無断欠勤と言う事は、退職の可能性が大きくなると言う事です。

就業規則は会社によって様々です。
会社が休職が必要と判断した場合は、就業規則になくても例外で受理される場合もあります。
しかし、就業規則がベースになっていることは変わらないので一度読み直すことをお勧めします。

診断書なしで会社を休職したい場合は、上司に相談しましょう!

診断書がない状態で休職することは、ほぼ不可能に近いでしょう。
しかし、上記で紹介したように例外もあります。
読み返しても自分に当てはまる条件がなく、診断書もない場合は次の行動に出ましょう。

休職するのは難しい事には変わりませんが、それでも休職したい場合は上司に相談しましょう。
上司が理由で休職したい場合もあると思いますが、そういう理由はない場合は、包み隠さず相談しましょう。
上司が「休職が必要だ」と思ってくれれば、休職できる方法を一緒に考えてくれるかもしれません。
休職できなかったとしても、勤務時間を減らすなど対応を考えてくれる場合もあります。

上司が理由で休職したい場合や駄目だったときは、有休を使いましょう。
ゆっくりや蒸すためではなく、診断書を貰えるように病院に相談する為に有休を使いましょう。
下記で紹介しますが、病院によっては初診で診断書がもらえません。
会社に行きながら通院するのは大変なので、病院に通院するために有休を使い、診断書を貰いましょう。

診断書は初診ではもらえない?診断書を貰う方法とは?

病院で症状を伝え、医師が精神疾患だと判断したとしても診断書を書いてくれないという人が多くいます。
初診が理由と言う場合がほとんどです。

初診では、判断した精神疾患の症状に似ていると言うだけで、確信したわけではありません。
そのため、診断や治療を続けなければ発行できないのです。

しかし、病院と患者の関係は法的には委任契約なので、医師が拒むことは出来ません。
また、初診でも発行してくれる病院もあります。
初診で診断書を書いてほしい場合は、「会社に必要と言われたから書いてほしい」と伝えましょう。

精神疾患の症状に似ているだけで確実じゃないので「鬱状態」など病名じゃなく状態で書かれることが多いです。
また、休職期間も曖昧なために医師が困ってしまったり、1カ月と書かれることが多いでしょう。
しかし、通院して、状態から病名に変わったら期間を医師が延長する場合もあります。
診断書の内容は医師に任せて、休職手続きを行い、通院しましょう。

医師によっては、診断書を書かないという人もいると思います。
そういう場合は、有休を使って書いてくれるまで通院したり、有休の間に違う病院を探しましょう。

診断書なしで休職は難しい!でも諦めないことが大切です。

ほとんどの会社の就業規則には、診断書必須と書かれています。
しかし、診断書なしで休職できる条件がある会社もあるので一度読み返してみましょう。

診断書なしで休職した場合、休職中の制度を使うことが出来ない場合が多いです。
結局のところ、診断書は必要になるので、診断書なしの休職でも苦じゃない人以外は診断書を貰いましょう。

「仕事に行くのが辛いけど、診断書がないと駄目なんです」と正直に話すことで初診でも書いてもらえます。
しかし、初診の場合は正確な病名が不明なので「状態」と曖昧に書かれ、休職期間が短い場合もあります。
短い期間でも、しっかり通院することで症状が軽くなったり、休職期間が延長されることもあります。

休職に必要な診断書で悩んでいる場合は、上司に相談するなど方法はいくらでもあります。
しかし、退職勧奨の対象になる可能性もあるので、まずは診断書を貰う努力をしましょう。
休職をお願いしたいほど弱っているなら医師に正直に伝えましょう。
診断書がないなら休職できない、ならば退職しかないと思う人も多いですが、診断書を貰うことは難しくありません。
まずは、医師に相談して診断書を貰うための行動をしてみませんか?

 - 退職・休職に関するお悩み