早く帰れ！と上司がうるさい件について　残業なしで仕事するには？

早く帰れ！と上司がうるさいとしても、幽霊になるな！

企業で一番高い経費は人件費です。だから人件費削減にはリストラが一番と思われていましたが、しかし実際削減してみると仕事の運用にも問題が出てきました

そのため次は残業代を削減するために「残業をするな」と命令する企業が増えてきました。しかし仕事の量は変わりませんから、多くの社員はいわゆる「サービス残業」を余儀なくされました。

タイムカードなどで勤怠管理している会社に多いのですが、退社の打刻をしてから、まだ社内に残って仕事をする人を「本来はここにいるべきでない人」が転じて「幽霊」などと言われています。

上司に怒られずかつ、仕事もすることができるので多くの社員はこの方法を取るのですが、これは間違っています。仮に就業中に必死に仕事をして終わらないのであれば、それは仕事の量の問題であり、会社が知るべき問題です。社員がサービス残業をして解決する問題ではないのです。

社員は幽霊になってはいけません。

早く帰れと上司がうるさいのは決して悪い事ではない

早く帰れと言われても、仕事終わらないし…、どうすればいいんだよ！とキレたくなる気持ちは判ります。でも違う側面を見れば「早く帰れ！」という上司は決して間違った事は言っていないのです。

残業するのが当たり前の世界では、就業時間の終わりは通過点でしかありませんよね。だから仕事にメリハリがなくなります。しかしお尻が決まっている場合、それなりに頭を使わないと仕事は終わりません。

早く帰れとうるさい上司は、部下のためを思っている訳ではなく、もしかしたら残業が多いと自分の人事評価に関わるからそういっているだけという事もあります。でも、早く帰る事に否定的な上司から比べてればはるかにマシです。

要は仕事を時間内に終わらすことが出来るかもしくは、残業する正当な理由を述べる事が出来ればいいわけです。少なくとも残業する事を強要する上司よりはまだマシです。

早く帰れと上司がうるさい理由は？

一つ目は人件費削減の一環です。

残業代というのは正当な金額を貰った経験のある人ならばわかると思いますが、毎日4時間残業しただけでもかなりの金額です。それに深夜残業や休日出勤をした日には、下手するともう一人雇えるぐらいの金額になる場合もあります。つまり、それだけ会社の経費を圧迫している訳ですから、企業にとって経費削減の一環と取り組んでいる所も多いでしょう。

二つ目は、社会の流れです。

大企業の過重労働とサービス残業による過労死や自殺などの問題で、国も法整備を整え始めました。実際裁判などでも過重労働などで過労死した社員の損害賠償裁判なども勝訴のニュースも聞くようになりました。

つまり、企業としてはリスクヘッジの観点からも社員に対して「残業を減らすべき」という考えが根付き始めたのです。そのためパソコンが一定に時間の強制使用不能になるといった強硬措置を取る企業も現れています。

就業時間内に業務を終える方法とは？

いくら残業を減らそうと企業や国が取り組んでも、社員の業務量が減る訳ではありません。そのため、間に挟まれた社員は幽霊になる道を取る人が後を絶ちません。

仕事の量が変わらなければ、時間内に出来る仕事量で業務を回す必要があります。それには、まず優先順位をつけていくしかありません。今日しなくてはいけない事は今日中に終わらして、明日に出来ることは明日に回すのです。

そのために自分の業務管理が必要になります。またどうしても今日やらなければいけない仕事が就業時間内に終わらないのであれば、早めに上司にアラートを出して、「残業する」か「誰かに手伝ってもらう」かを上司に決断してもらう必要があります。

そのためにも早めの見極めが必要なのです。

そういった報告をきちんとしたうえで上司や会社が対処しないのであれば、それはあなたの問題でなく上司や会社の問題です。

ワークライフバランスを大切にしよう

日本人の多くは仕事に重点を置き、ライフが等閑になっています。

そんな状態が続くとやがて、心身のバランスが崩れてしまい鬱になってしまう事もありますし、過労で倒れてしまう事もあります。

過重労働は精神的なリスクもありますが、生活習慣病をはじめとする病気のリスクも上げてしまいます。今国も企業も残業を減らして、ワークライフバランスを取れるように取り組みが始まっています。

しかし肝心の社員がそれについていかないのはもったいないのではないでしょうか？

時間内に仕事を終わらすにはどうしても仕事の優先順位の付け方と、時間内にどこまで出来るの見極めが必要になります。

逆に言えば、自分の業務量を把握してそれをどう割り振るのかが重要になるのです。その上で時間内にできそうにない事については上司に相談をする、そういった仕事の仕方が今後求められるようになるでしょう。