フルタイムとパートはどちらが損？働き方を考えるには

フルタイムよりもパートの方が税金面で損をすることもある

フルタイムとパートの働き方を比べた時に、どちらが損をしているとははっきりと言うことはできません。

働き方はそれぞれの家庭次第なので、一概にどちらが損をしているとは言えないからです。

しかし税金面に関してはフルタイムだと多くの税金を払うことになるので、味方によっては損をしていると言えるかもしれません。

もちろんフルタイムの方が手取りも多いので税金も多く払いますし、社会保険や住民税などの税金を払うことのなります。

パートで働く人が気にするのは社会保険が掛からないように年収を抑えて働く人も多いので、支払う税金は所得税だけだという人もいるでしょう。

パートの年収によっては税金が掛かって損をすることもありますが、基本的にはたくさん働いて稼ぐほど得をすることができます。

働き方が違うので比べる時には、どこかの部分だけを比べて損得を見るしかありません。

パートよりフルタイムは税金が多いので損をしていると感じる

フルタイムで働くことで多くの収入が得られる反面、支払う税金も多くなっていきます。

フルタイムで支払う税金は社会保険と住民税を支払うことになるので、給料から引かれた額が手取りとなります。

社会人にとって税金で引かれる金額が多いのが悩みの種ですが、稼ぐほど税金が多くなるのは仕方がありません。

そのため多く支払う税金に対して損をしていると感じることも多く、パートで働きたいと思うかもしれません。

パートでは年収をいくらまでに抑えて働くようにするので、税金を払いたくないと思ったら働く日数を調整することができます。

そのため自分の時間も増えますし、税金を支払わなくてもいいという思いから、フルタイムの方が損をしていると感じることが多いです。

税金を払えば将来自分に返ってくるものもありますし、働くほど手取りは増えるので考え方次第と言えます。

フルタイムとパートは損得ではなく生活費で考える

結婚してからのライフスタイルはそれぞれの家庭によって違いますが、フルタイムで働くかパートを選ぶかも家庭によって違います。

旦那の扶養に入って余裕のある生活ができそうであれば、パートで働いた方がメリットも多いでしょう。

厚生年金や保険などに加入もできますし、旦那の扶養に入ることができれば収入を抑えて税金を節約することもできます。

しかし旦那の社会保険に入れないのであれば、フルタイムで働かなければ生活は厳しくなるでしょう。

税金面を考えてパートを選ぶのは扶養に入れるからメリットがあるので、入ることができなければ手取りも少ないので収入を得る機会を失ってしまいます。

税金面だけで損得を考えるのではなく、生活面から考えると必然的に働き方も変わってきます。

扶養に入るよりもガンガン稼ぐことができる人であれば、当然フルタイムの方が将来的にもお得なので、生活費で働き方を考えてみるのもいいかもしれません。

自分の価値観で損を考えるならお金や時間を基準にしてみる

フルタイムとパートのどちらが損をするかは、その人の考え方によって大きく変わります。

自分でどちらが損をするか考える時にはお金や時間など、基準を設けて比べてみるといいかもしれません。

お金に関しては税金面を考慮しなければいけませんし、多くのパートの人は年収を抑えて働いているはずです。

今までは103万円の壁があってこれ以上働かないようにしたり、130万円を超えると社会保険が掛かるので、働くのを抑えていました。

しかし2018年からは150万円の壁となるので、パートの人はもう少し働ける環境になることができます。

フルタイムで働けば税金を考えても手元に残るお金は多いので、生活を豊かにすることができるでしょう。

時間で考えるとパートの方が圧倒的に時間に余裕があるので、生活もゆったりと過ごすことができます。

どちらの働き方が自分に合っているのか、基準を設けて考えてみましょう。

働くほど手取りは増えるのでどれだけ稼ぎたいかを考える

収入に関しては働くほど手取りが増えていくので、フルタイムの方が圧倒的に有利な状況と言えます。

しかし旦那の扶養家族に入ることによって、厚生年金や健康保険に加入できれば、それだけでも大きなメリットと言えます。

どちらの働き方が損をするかはその人によって違いますが、パートでは働き方を考えないと損をしてしまうこともあります。

社会保険を支払わなければいけない年収が決まっているので、働き方を抑えないと税金が多く取られてしまい、働かない方が手取りが多かったということにもなりかねません。

毎月数万円の生活費の違いは大きいので、できるだけ多い収入にすることが望ましいです。

フルタイムで働くほど手取りも多くなるので、生活を豊かにすることもできます。

自分がどれだけの収入を欲しいかによって働き方を決めればいいので、損得で考えるよりもどれだけ手取りが欲しいかで考えることをおすすめします。